どうしていくらプレスリリースを配信してもメディアに取り上げられないのかー。その答えは、「ニュースバリュー」にあるかもしれません。
広報活動で最も重要な要素の一つが「ニュースバリュー」。しかし多くの広報担当者は、ニュースバリューの意味や生み出し方を知っているようで知らないのでは無いでしょうか？そして、頭で理解していても、どのようにメディアに伝えれば良いのかわからず、アウトプットが大きなハードルとなっている方も多いはず。
この記事では、ニュースバリューを高めるために重要となる要素への理解と実践方法、そして実際にメディアに掲載された成功事例を見ていきながら、結果を出すための「ニュースバリュー」について解説していきます。
あなたの発信した情報がメディアに選ばれるか選ばれないかは、広報担当者としてニュースバリューを活かせているかどうかに左右されていると言っても過言ではありません。
ニュースバリューの本質とは？
ニュースバリューを簡単に説明すると、情報がメディアや読者にとっての「価値」を持つかどうか、つまり報道価値を示す指標です。広報活動においては、このニュースバリューがメディアに掲載されるか否かの鍵を握るため、広報戦略において不可欠な要素となります。
ニュースバリューの概念は一見単純なようで、実は多くの要素が絡み合っています。この章では、まず始めに広報として知っておくべきニュースバリューの基本的な概念を解明します。
ニュースバリューとは
ニュースバリューとは、報道価値を示すものであり、メディアや公衆の関心を引き話題となる可能性のことを指します。具体的には、情報が持つ「新しさ」「重要性」「関心度」など、メディアや国民が価値あると感じる要素が相まって生まれるものです。
例えば、他社には無い独自性が高い製品の発表、社会的な影響が大きいイベント、人々の関心を惹く珍しい話題などがニュースバリューを高める要因になります。
広報担当者は、これらの要素を理解し、情報発信方法を工夫することで小さなニュースも大きな注目を集めることができます。
なぜニュースバリューが重要か：広報としてどれだけ情報を広く伝えられるか
ニュースバリューが重要な理由は、ニュースバリューを高めることで企業が発信したい情報をより広く社会に伝えることができるからです。メディアがそのニュースに対して価値を感じ、社会に報道することで、結果として企業や製品の認知度向上に寄与します。
ニュースバリューを決める要素には、国民の興味・関心事が大きく影響します。例えば、近年地球温暖化が社会問題となっていますが、それに伴い国民の「環境」というキーワードに対する意識が高まっています。
そのため、環境問題に対する新しい取り組みや、社会的な影響を持つイベントなどは、高いニュースバリューを持ちメディアに取り上げられる可能性が高いと言えるでしょう。
ニュースバリューを高めることで、多くのメディアに取り上げられる可能性が高まり、結果として企業や製品の知名度向上に繋がります。
ニュースバリューを理解するメリット：メディアへの伝え方次第で掲載の有無が大きく変わる
メディアは毎日、何百枚ものプレスリリースを受け取ります。しかし報道の枠は限られていますので、その中から記者がニュースとして価値を感じたものだけを選んでニュースとして報じます。つまりここで、メディアに価値を感じてもらうための「情報の伝え方」が非常に重要になり、広報担当者の役割が大きく影響するのです。
商品の発売やイベントの開催を単に伝えるのではなく、それがどのように社会や業界に影響をもたらすのか、具体的な事例やデータを用いてストーリー化し、ニュースバリューを高めることで、メディアの捉え方が変わります。一つの同じニュースでも、広報担当者次第で情報が報道されるかどうかが変わると言っても過言ではないでしょう。
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ニュースバリューを生み出すためのチェックリスト
では具体的に、どのような要素を意識すればニュースバリューが生まれるのか？今日から活用できるチェックリストをもとに、ニュースバリューの要素を確認していきましょう。
①新規性・独自性：同業が既にスタートしていないか？
新規性や独自性とは、何かが初めてであること、または他とは異なる独特の特徴を持つことを指します。
例えば、従来の製品にはない革新的な機能を持つ新製品を企業が発表した場合、その新規性と独自性が高く評価されメディアの注目を集めます。特に、製品の特徴を明確にし、競合との差別化ポイントを強調することで独自性が高まり、メディアに取り上げられる可能性が高まるでしょう。
②希少性：「世界初・日本初」は目を惹きやすい！「珍しい」と思ってもらえるか？
希少性とは、一般的に見られない、あるいはめったにない珍しい事象、製品、サービス、または情報のことを指します。
特に、「世界初」や「日本初」という肩書きがついた製品やサービスは、人々の記憶に残りやすいため、メディアが好む傾向にあります。例えば、スマートフォンはすでに世界で普及している製品ですが、「日本初の○○機能を搭載したスマートフォン」と発表することで、消費者の関心も高まりメディアに大きく取り上げられました。
③社会性：社会にとって報道すべき内容か？
社会性とは、特定の情報やニュースが広く社会に影響を与える可能性があるか、公共の関心事であるか、または社会的な意義や価値があるかということを示します。
環境問題を解決するための新技術の発表や、社会課題に対処する新サービスの開始など、社会にプラスの影響を与える情報は、その社会性の高さから報じられやすくなります。これらの情報は、読者にとっても関心事であり社会的な影響力も大きいためです。
④意外性：国民の興味・関心と関連している内容か？
意外性とは、一般的な予想や常識と異なる、驚きや新鮮さを提供する情報の特性を指します。
例えば、「ある食品に意外な健康効果が！」といったキャッチコピーなど、従来の常識を覆すような発見や研究結果は、その意外性からメディアの興味を惹き、広く報道される要素となります。これらの情報は、読者に新たな発見や驚きを提供し話題性を生み出します。
⑤時事性・季節性：「なぜ今取り上げるべきか」が明確になっているか？
時事性とは、社会で起こっている最新の出来事やニュースとの関連性、そして季節性とはその時期特有のイベント、季節に関連した話題性のある情報のことを指します。これらの要素は、なぜ今メディアがその情報を報じるべきなのかについて考えた時に、明確な理由となります。
例えば、夏に向けた新しい冷感技術を用いた衣料品の発表や、年末年始に特化したサービスの紹介など、季節感に合った情報はその時期ならではのニュースバリューを持ちます。
⑥将来性：報道後の未来までを記者にイメージさせることができているか？
将来性とは、報道される情報や話題が将来にわたってどのような影響を及ぼすのか、そして今後も発展を遂げる可能性があるか、という観点です。
将来性を伝えることで、短期的なニュースだけでなく長期的な視点での報道が期待でき、メディアだけではなく読者にとっても魅力的な内容となります。
⑦ストーリー性：人の心を動かすストーリーが組み立てられているか？
ストーリー性とは、読者や視聴者の感情に訴えかけるストーリーを持った情報のことを指し、単なる事実のみでなく人々の共感を生み、強い関心を持たせます。
ストーリー性のあるニュースや記事は、登場人物の挑戦、成功、失敗、成長など、人間ドラマを感じさせる内容が含まれており、読者や視聴者が自分の経験や願望と重ね合わせることができるため、より深い関心と影響力を生みます。
⑧逆説・対立性：思わず目を引くような工夫がされているか？
逆説や対立性を含んだ情報は、強いインパクトを持ちメディアの注目を集めやすくなります。
例えば、「伝統的な業界に革新をもたらした若き起業家」や、「常識を覆す新製品」など、既存の枠組みに反した内容は、その対立性から強い興味を引きます。これらの逆説的な要素は、メディアにとって取り上げがいのある話題を提供し、読者の関心も高めます。
また、社会的な問題や政治的な議題において、対立する二つの意見がクローズアップされることで、公共の関心が高まり、議論が活発になることもあります。このような内容は、単に情報を伝えるだけでなく、人々の好奇心を生み、さらには議論を促す効果があるため、メディアは積極的に取り上げる傾向があります。
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ニュースバリューを生み出すポイント
この章では、前章で学んだニュースバリューを生み出す要素を踏まえ、実践でさらに結果を出すためのポイントについて紹介します。
プレスリリースにニュースバリューの要素を簡潔にまとめる
ニュースを届ける基本的なPR活動として、まず始めにニュースリリースの配信が挙げられます。そして、先ほど紹介したニュースバリューを生む要素を実際にプレスリリースに落とし込む際に重要なのは、「誰が、何を、どのように、なぜ、今伝えるのか」を明確にしたうえで簡潔にまとめること。
毎日数えきれないほどのニュースリリースを受けるメディアにとっては、パッと目にした時にわかりやすくニュースバリューを感じられるかが大切です。プレスリリースはメディアアプローチにおいて非常に大きな役割を担っています。詳細を知りたい方は以下の記事もご覧ください。
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また、シェイプウィンでは、メディア側の視点を重視したプレスリリース作成に取り組んでいます。これにより、メディアの興味を引くような内容のプレスリリースを効率的に作成することが可能です。
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アプローチ先のメディアの特性を考慮する
各メディアは、ターゲットとする読者層や報道の方針、興味のあるトピックなどが異なるため、これらの特性に合わせてプレスリリースの内容をカスタマイズすることで、掲載の可能性を高めることができます。
地域ニュースを扱うローカルメディアであれば、その地域に根ざした内容や影響がポイントになりますし、専門誌であればその分野の専門的な知識や新しいトレンドを反映した内容が求められます。メディアの視点に立って情報を整理し、関心を引きつける内容を提供することが大きなポイントとなります。
報道するのは人間。大切なのは人の心を動かす内容か
そして最後に、どのような情報発信をしても最終的にメディアに取り上げるかどうかを決めるのは人間です。データや事実も重要ですが、どれだけ相手の心を動かすことができるのかがもっと重要になります。
より良い社会の実現に向けて、報道することがどのような影響をもたらすのか、情報を通じて記者の心を動かすことで、結果として記者だけでなく最終的に読者や視聴者の心をも動かすことにも繋がります。
どうやって掲載に繋がった？！ニュースバリューを使用した事例を解説！
次に、これらのポイントを踏まえて、実際にメディア掲載に成功した驚きの事例を紹介します。どのようにニュースバリューを駆使してメディアの注目を集め、報道に繋げたのか、その戦略と結果を見ていきましょう。
事例① キー局8番組で取り上げられ、過去最大700以上のメディアを誘致・露出
商品：食品の見本市
ニュースバリュー：「お茶の輸出が8000億円突破した」という農林水産省の発表に合わせて、「注目のお茶ビジネス」をテーマに様々なお茶メーカーをPRしたところ、過去最大の700以上のメディアを誘致。また他の年には、牛肉の輸入解禁が相次いだ為、ネクストミートとして新しい牛肉の特徴や食べ方などを紹介したところ、こちらも全局で報道されました。まさに「時事性」を活かしニュースバリューを生んだ事例です。
事例② テレビ東京「WBS」の特集で長尺露出
商品：スマレジ（タブレットPOS）
ニュースバリュー：長年変わらなかったお店のレジや決済が変革期にあったこと、そしてiPadの業務利用が活発化した時期であったことに着目。そのタイミングで「10万円（※当時の価格）を切るタブレットを使ったレジが登場」というニュースを打つことで、「新規制・独自性」がバリューを生み、テレビ東京「WEB」の特集に取り上げられました。
事例③ B2B商品の発表レクチャー会に10人以上のトップメディア記者が集合
商品：会議室向け180度ワイドカメラ
ニュースバリュー：オンライン会議が一般化する中、「カメラを隔てると会議室の臨場感が減る」という声があり、それに応えた商品が登場。世界では、大会議室ではなくハドルルーム（4〜6名程度の小規模会議室）の活用と導入が増えていると言うトレンドをフックにメディアへアプローチをしたところ、10名以上のメディアが出席し幅広くメディアに露出されました。「時事性」に加えて、「将来性」も掲載に大きく影響を及ぼしました。
ニュースバリューが重要だからこそ注意すべきこと
ニュースバリューは広報活動において重要な一方、時にそれが思わぬ方向へと作用することもあります。最後にこれまでの知識を踏まえて、ニュースバリューを最大限に活かすために気をつけておくべきことを紹介します。
ニュースバリューはその日によって変わる
ニュースバリューを作る要素として、「時事性」などもあげましたが、世界の状況は一刻一刻と変化します。そのため、プレスリリース作成時にはバリューを感じていたものも、配信日当日に変化する可能性があり、これらの可能性は広報担当者として把握しておく必要があります。
例えば、リリース配信日や記者発表会の開催日に予期せぬ大事件や事故が発生した場合、それらのニュースがメディアの関心を一手に集めてしまい、そのほかのニュースバリューが下がってしまうことがあります。このような状況を避けるためにも、柔軟な対応策を準備しておくこと、また毎日の社会情勢は常にキャッチアップし、必要に応じて情報リリースのタイミングを見直すことも検討することも大切です。
ニュースバリューが無い連絡ばかりすると、メディアから嫌われることも
メディアは、日々たくさんのニュースリリースを受け取り、あちこちに取材へ走り回っています。そのような多忙な中、企業からニュースバリューのない情報を繰り返し送り続けると、メディア側から「この広報からは有益な情報は得られない」と判断され、その後の情報が届きづらくなるリスクがあります。
重要なのは、質の高い情報を適切なタイミングで提供すること。メディアのニーズを理解し、有益な情報提供者としての信頼を築くことが大切です。
まとめ
この記事を通じて、ニュースバリューの本質とその生成における重要ポイントについて紹介してきました。ニュースバリューとは、単に情報の新鮮さや独自性だけではなく、社会性、時事性、そして人々の心を動かすストーリー性など、さまざまな要素が絡み合っており、これらを理解した上で戦略的に広報活動に組み込むことが大切です。
しかし、限られた人数でこれら全ての要素を考慮しながら、プレスリリースの作成・配信、メディアアプローチなど多岐にわたる広報活動を行うことは、もちろん容易ではありません。
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